セイコーエプソン株式会社（東証：6724、以下「エプソン」）は、独自のドライファイバー技術を応用し、日本国内の従業員向けフェイスマスクの製造に採用します。ドライファイバー技術は、エプソンのオフィス内乾式抄紙システム「PaperLab A-8000」にも採用されている技術で、これまでオフィス内で古紙を新しい紙に変える乾式抄紙プロセスを採用していました。今回開発したマスクは、古紙ではなく機能性繊維を原料としたもので、国内の従業員が多く在籍する長野県の神林工場と諏訪南工場で生産されます。エプソンでは、5月下旬から生産を開始する予定だ。なお、現時点では販売用マスクの製造は予定していない。
本製品は、新型コロナウイルス（COVID-19）対策用のマスクの需要が高まっていることに対応したものです。今回の内製化により、BCP（事業継続計画）の一環として購入したサージカルマスク10万枚を、PPE（個人用保護具）のニーズが急速に拡大している長野県の自治体や医療機関に寄贈することが可能となります。
また、同団体にフェイスシールド5,600枚を寄贈します。
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